桜井孝一
残廃材を含めて木質系物質を燃料として使用する際，大気汚染の見地から，昭和48年に 施行された「公害健康被害補償法」に基づき，ばい煙施設設置者は硫黄酸化物の大気放出量に応じ，賦課金を納付することに なっており，木屑では硫黄分を0.04%として計算されている。しかし，木材中に合まれる硫黄に関する資料は極めて少ないの で，今後木材を焼却する場合の検討資料として役立たせるために，主として工場から入手した材料について，硫黄の含有量を 測定した。
分析に供した木材は南洋産広葉樹14種，北米産針葉樹3種，ソ連産針葉樹4種及び国産の針・広葉樹20種である。分析部位は 南洋材では辺・心材のみで，他は樹皮も行い，国産材の一部は葉についても検討した。
分析の結果，樹皮では北米材に0.150〜0.302%，ソ連材に0.041〜0.061%，国産材には0.00〜0.099%の硫黄が検出された。ま た辺・心材では北米材の辺材に0.063〜0.124%，心材には0.011〜0.024%の硫黄が認められたが，ソ連材には辺・心材のどちら にも硫黄は認められなかった。また南洋材の辺材に0.00〜0.068%，心材に0.00〜0.051%，国産材では辺材で0.00〜0.035%，心 材に0.00〜0.051%の硫黄が検出された。
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