DSO参加機関リスト

国立研究開発法人産業技術総合研究所（外部サイトへリンク）ダイバーシティ推進室（外部サイトへリンク）	産総研は、性別・年齢・国籍等にかかわりなく個人の能力を最大限発揮できる環境の実現を目指しています。産総研のダイバーシティの基本方針を示す「ダイバーシティの推進策」を策定し、アクションプランに基づき様々な取組を実施しています。
国立研究開発法人森林研究・整備機構森林総合研究所ダイバーシティ推進室 DSO事務局(2019~2020)	機構における男女共同参画の取組と支援制度、いろいろなお役立ち情報を満載したページです介護情報をバージョンアップして公開しました（外部から閲覧可能です）
国立研究開発法人物質・材料研究機構（外部サイトへリンク） NIMSの男女共同参画活動の取組みについて（外部サイトへリンク） DSO事務局(2021)（外部サイトへリンク）	多様な価値観・ライフスタイルを持っている職員一人ひとりが仕事や家庭の生活全体を充実させることが、機構の活性化に繋がるものと考え、男女ともに働きやすい職場作りに向けて取り組んでいます。
国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構（外部サイトへリンク）ダイバーシティ推進サイト（外部サイトへリンク）おむすびなろりんの丘（外部サイトへリンク）	H21年度に文科省「女性研究者採用研究活動支援事業」に採択され女性研究者支援から取り組みました。現在は、育児・介護中の研究支援要員の雇用経費補助（原則として女性研究者対象）、メンター制度（全職員対象）、臨時保育室の設置（全職員対象）等の取組を行っています。「おむすびなろりんの丘」開設しました♪ 2016年4月、国立研究開発法人農業環境技術研究所、国立研究開発法人農業生物資源研究所と統合し、新しい国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構となりました。
国立大学法人千葉大学（外部サイトへリンク）運営基盤機構男女共同参画推進部門（外部サイトへリンク）	千葉大学運営基盤機構両立支援部門は、教職員の研究・教育・事務などの職務と、育児・介護などの両立を支援するために発足した組織です。本室では、教職員の仕事・研究と家庭生活の両立を支援するための施策策定及び推進のための取り組みを行っています。千葉大学では、平成22年度より「理系女性教員キャリア支援プログラム」を実施しています。（事業終了）国立大学法人筑波大学アクセシビリティ・キャリアセンターダイバーシティ部門
国立大学法人筑波大学（外部サイトへリンク）アクセシビリティ・キャリアセンターダイバーシティ部門（外部サイトへリンク）
国立大学法人神戸大学（外部サイトへリンク）男女共同参画推進室（外部サイトへリンク）
国立研究開発法人土木研究所（外部サイトへリンク）	土木研究所では、各職員のワークライフバランスを支援し多様な人材が活躍できる職場環境づくりに取組んでいます。
国立研究開発法人国立環境研究所（外部サイトへリンク）	環境研は、仕事と子育てを両立させることができ、職員全員が働きやすい環境を作ることによって、全ての職員がその能力を十分に発揮できるようにするため、次世代育成支援対策推進法に基づく行動計画を策定し、取組みを実施しています。その一つとして、H23年度に搾乳室、H24年度から一時預り保育室を開設し、女性と若手職員の支援体制を強化し、支援の拡充を図っています。
国立研究開発法人国際農林水産業研究センター（外部サイトへリンク）男女共同参画（外部サイトへリンク）
国立研究開発法人防災科学技術研究所（外部サイトへリンク）	防災科学技術研究所では、次世代育成支援対策推進法に基づき、行動計画を策定しています。職員の要望に基づき、平成24年に病児保育園と契約を結び、女性研究者のみならず、子育て中の職員の支援を行っています。
大学共同利用機関法人高エネルギー加速器研究機構（外部サイトへリンク）男女共同参画推進室（外部サイトへリンク）	高エネルギー加速器研究機構は、人間の可能性と多様性を尊重し、性別にかかわりなく全ての職員及び外来研究員等の機構関係者がそれぞれの能力を十分に発揮できる環境とするために、男女共同参画社会の形成に積極的に寄与することとしております。
国立研究開発法人理化学研究所（外部サイトへリンク）男女共同参画・ダイバーシティ推進（外部サイトへリンク）	理化学研究所では、女性も男性も一人一人が能力を発揮し輝くことができるよう、サポートしています。
国立大学法人宮崎大学（外部サイトへリンク）清花アテナ男女共同参画推進室（外部サイトへリンク）
上智学院（外部サイトへリンク）上智学院ダイバーシティ推進室（外部サイトへリンク）	「女性研究者支援モデル育成事業」終了後も、男女共同参画推進室を中心に、意識啓発、キャリア形成、次世代育成、ワーク・ライフ・バランスの4つの柱を揚げて活動を展開しています。本学が有する国際性を活かしたプログラム「グローバル・メンター制度」の運営に引続き、グローバル企業と連携したキャリアイベントの開催等新たな支援に取り組んでいます。
国立大学法人岡山大学（外部サイトへリンク）ダイバーシティ推進本部（外部サイトへリンク）
国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構（外部サイトへリンク）ワーク・ライフ変革推進室（外部サイトへリンク）	JAXA男女共同参画推進室は、男女ともに子育て期・介護期にパフォーマンスを落とさず高い研究開発力を維持できる組織を目指して活動しています。筑波宇宙センターにおいても、ほしのこ保育園の運営、ワーク・ライフ・バランスの確保、研究開発・マネジメント力の向上を進めています。また、未来の研究者育成のためにロールモデルの見える化や国際的なネットワークづくりにも取り組んでいます。男女共同参画の取組は2016年4月より、引き続きワーク・ライフ変革推進室で行うことになりました。
国立大学法人大阪大学（外部サイトへリンク）男女協働推進新センター（外部サイトへリンク）	本学が目指す「調和ある多様性の創造」のためには、多様な人材による多様な知の結集が不可欠との認識のもと、性別に関わらず全ての構成員がその持てる力を最大限発揮できる大学づくりを進めています。学内保育園の運営や学会における臨時託児室設置支援、研究支援員制度など、WLBの実現に向けた取組を重点的に実施しています。 2016年4月1日に「大阪大学男女協働推進新センター」が設立されました。
国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構（外部サイトへリンク）	量研では、多様な人材の活用により、優れた研究成果を持続的に創出できるようなダイバーシティ環境の実現に向け、研究支援要員の配置、研究インターンシップ、他機関との連携研究への助成等、研究力向上及びキャリアアップ支援のための取り組みを行っています。 2018年4月1日に「ダイバーシティ推進室」が設置されました。
国立研究開発法人建築研究所（外部サイトへリンク）	建築研究所では、所内にある高度な実験施設を活用しながら、住宅や一般建築、都市の安全・安心の確保や省エネ性能の向上などにつながる研究開発に取り組むとともに、開発途上国からの研修生を受け入れ、世界の地震防災に貢献するための研修なども行っています。

^{*2018年8月22日現在(加入順)}
ダイバーシティサポートオフィス(DSO)のページへ≫

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お問い合わせ

国立研究開発法人森林研究・整備機構森林総合研究所

〒305-8687　茨城県つくば市松の里1 法人番号 4050005005317

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国立研究開発法人産業技術総合研究所（外部サイトへリンク）ダイバーシティ推進室（外部サイトへリンク）	産総研は、性別・年齢・国籍等にかかわりなく個人の能力を最大限発揮できる環境の実現を目指しています。産総研のダイバーシティの基本方針を示す「ダイバーシティの推進策」を策定し、アクションプランに基づき様々な取組を実施しています。
国立研究開発法人森林研究・整備機構森林総合研究所ダイバーシティ推進室 DSO事務局(2019~2020)	機構における男女共同参画の取組と支援制度、いろいろなお役立ち情報を満載したページです介護情報をバージョンアップして公開しました（外部から閲覧可能です）
国立研究開発法人物質・材料研究機構（外部サイトへリンク） NIMSの男女共同参画活動の取組みについて（外部サイトへリンク） DSO事務局(2021)（外部サイトへリンク）	多様な価値観・ライフスタイルを持っている職員一人ひとりが仕事や家庭の生活全体を充実させることが、機構の活性化に繋がるものと考え、男女ともに働きやすい職場作りに向けて取り組んでいます。
国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構（外部サイトへリンク）ダイバーシティ推進サイト（外部サイトへリンク）おむすびなろりんの丘（外部サイトへリンク）	H21年度に文科省「女性研究者採用研究活動支援事業」に採択され女性研究者支援から取り組みました。現在は、育児・介護中の研究支援要員の雇用経費補助（原則として女性研究者対象）、メンター制度（全職員対象）、臨時保育室の設置（全職員対象）等の取組を行っています。「おむすびなろりんの丘」開設しました♪ 2016年4月、国立研究開発法人農業環境技術研究所、国立研究開発法人農業生物資源研究所と統合し、新しい国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構となりました。
国立大学法人千葉大学（外部サイトへリンク）運営基盤機構男女共同参画推進部門（外部サイトへリンク）	千葉大学運営基盤機構両立支援部門は、教職員の研究・教育・事務などの職務と、育児・介護などの両立を支援するために発足した組織です。本室では、教職員の仕事・研究と家庭生活の両立を支援するための施策策定及び推進のための取り組みを行っています。千葉大学では、平成22年度より「理系女性教員キャリア支援プログラム」を実施しています。（事業終了）国立大学法人筑波大学アクセシビリティ・キャリアセンターダイバーシティ部門
国立大学法人筑波大学（外部サイトへリンク）アクセシビリティ・キャリアセンターダイバーシティ部門（外部サイトへリンク）
国立大学法人神戸大学（外部サイトへリンク）男女共同参画推進室（外部サイトへリンク）
国立研究開発法人土木研究所（外部サイトへリンク）	土木研究所では、各職員のワークライフバランスを支援し多様な人材が活躍できる職場環境づくりに取組んでいます。
国立研究開発法人国立環境研究所（外部サイトへリンク）	環境研は、仕事と子育てを両立させることができ、職員全員が働きやすい環境を作ることによって、全ての職員がその能力を十分に発揮できるようにするため、次世代育成支援対策推進法に基づく行動計画を策定し、取組みを実施しています。その一つとして、H23年度に搾乳室、H24年度から一時預り保育室を開設し、女性と若手職員の支援体制を強化し、支援の拡充を図っています。
国立研究開発法人国際農林水産業研究センター（外部サイトへリンク）男女共同参画（外部サイトへリンク）
国立研究開発法人防災科学技術研究所（外部サイトへリンク）	防災科学技術研究所では、次世代育成支援対策推進法に基づき、行動計画を策定しています。職員の要望に基づき、平成24年に病児保育園と契約を結び、女性研究者のみならず、子育て中の職員の支援を行っています。
大学共同利用機関法人高エネルギー加速器研究機構（外部サイトへリンク）男女共同参画推進室（外部サイトへリンク）	高エネルギー加速器研究機構は、人間の可能性と多様性を尊重し、性別にかかわりなく全ての職員及び外来研究員等の機構関係者がそれぞれの能力を十分に発揮できる環境とするために、男女共同参画社会の形成に積極的に寄与することとしております。
国立研究開発法人理化学研究所（外部サイトへリンク）男女共同参画・ダイバーシティ推進（外部サイトへリンク）	理化学研究所では、女性も男性も一人一人が能力を発揮し輝くことができるよう、サポートしています。
国立大学法人宮崎大学（外部サイトへリンク）清花アテナ男女共同参画推進室（外部サイトへリンク）
上智学院（外部サイトへリンク）上智学院ダイバーシティ推進室（外部サイトへリンク）	「女性研究者支援モデル育成事業」終了後も、男女共同参画推進室を中心に、意識啓発、キャリア形成、次世代育成、ワーク・ライフ・バランスの4つの柱を揚げて活動を展開しています。本学が有する国際性を活かしたプログラム「グローバル・メンター制度」の運営に引続き、グローバル企業と連携したキャリアイベントの開催等新たな支援に取り組んでいます。
国立大学法人岡山大学（外部サイトへリンク）ダイバーシティ推進本部（外部サイトへリンク）
国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構（外部サイトへリンク）ワーク・ライフ変革推進室（外部サイトへリンク）	JAXA男女共同参画推進室は、男女ともに子育て期・介護期にパフォーマンスを落とさず高い研究開発力を維持できる組織を目指して活動しています。筑波宇宙センターにおいても、ほしのこ保育園の運営、ワーク・ライフ・バランスの確保、研究開発・マネジメント力の向上を進めています。また、未来の研究者育成のためにロールモデルの見える化や国際的なネットワークづくりにも取り組んでいます。男女共同参画の取組は2016年4月より、引き続きワーク・ライフ変革推進室で行うことになりました。
国立大学法人大阪大学（外部サイトへリンク）男女協働推進新センター（外部サイトへリンク）	本学が目指す「調和ある多様性の創造」のためには、多様な人材による多様な知の結集が不可欠との認識のもと、性別に関わらず全ての構成員がその持てる力を最大限発揮できる大学づくりを進めています。学内保育園の運営や学会における臨時託児室設置支援、研究支援員制度など、WLBの実現に向けた取組を重点的に実施しています。 2016年4月1日に「大阪大学男女協働推進新センター」が設立されました。
国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構（外部サイトへリンク）	量研では、多様な人材の活用により、優れた研究成果を持続的に創出できるようなダイバーシティ環境の実現に向け、研究支援要員の配置、研究インターンシップ、他機関との連携研究への助成等、研究力向上及びキャリアアップ支援のための取り組みを行っています。 2018年4月1日に「ダイバーシティ推進室」が設置されました。
国立研究開発法人建築研究所（外部サイトへリンク）	建築研究所では、所内にある高度な実験施設を活用しながら、住宅や一般建築、都市の安全・安心の確保や省エネ性能の向上などにつながる研究開発に取り組むとともに、開発途上国からの研修生を受け入れ、世界の地震防災に貢献するための研修なども行っています。