各参加機関がそれぞれ主体的に調査を行い、森林総研が技術面でサポートする体制で進めました。
　定点観測を核とし、これにさまざまな目的で行われる短期・一時調査を組み込む形でネットワークを形成しました。
　定点観測には、森林管理局・東京大学・東京農業大学・京都大学・北海道大学・森林総研が参加しました。
　短期・一時調査では、道環境科学研究センター・森林管理署などから協力を得ました。
　参加・協力機関と担当者を参照。 　林道脇の木に自動撮影装置を設置し、林道を通る中大型哺乳類を主な対象として観測を行いました。
　６ヶ所以上の撮影地点を互いに離して配置し、期間は2〜４週間。夜だけ撮影と24時間撮影の場合があります。
　観測方法とデータ処理を参照。 　固定観測点は2016年時点で最高の16ヶ所でした。共同観測の開始は早いところで2006年です。
　内訳は、北海道森林管理局8ヶ所、東京大学２ヶ所、東京農業大学１ヶ所、京都大学２ヶ所、北海道大学１ヶ所、森林総研２ヶ所です。
　短期・一時調査には、北海道環境科学研究センター18ヶ所、森林管理署３ヶ所、森林総研５ヶ所などがあります。
　データは各参加機関がそれぞれ個別に管理・活用するほか、森林総研が一括管理し、広域的に利活用を図りました。
　本サイトは観測結果を広域的に活用するために開設したものです。
　その他、関係各機関には適宜必要な情報提供（アライグマ情報など）を直接行いました。 　野生生物に関わる問題には、数の増加による農林業や生態系への影響、外来種の侵入と分布拡大、在来種の保全などがあります。
　道内では、シカの増加とその被害、アライグマの定着と分布拡大、在来種クロテンの地域的絶滅などが具体例として挙げられます。
　従来有効な観測体制がなかったために、問題が顕在化するまで状況を把握できず、対策の基礎となるデータも十分ではありませんでした。
　こうした状況を改善するために、森林総研北海道支所は野生生物観測技術を開発しました。
　この技術を基に進めてきたのがこの観測ネットワークです（参照）。
　今後、この観測ネットワークをモデルに、各地で観測体制が整備されることを切に願うところです。 　観測は比較に意味があります。地域間の比較も可能ですが、さらに重要なのは時系列の比較です。
　特に観測年数の多いところでは、さまざまな示唆が得られています（観測結果の各ページを参照）。
　こうした観測を重ねれば、野生生物問題に対する的確な状況判断、早めの対処が可能となります。

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