持続可能な未来社会のための森林研究

地球温暖化の進行により世界の年平均気温が、パリ協定の目標である産業革命前比1.5℃を超えるようになり、集中豪雨の頻発や無降水期間の長期化など、気候の変化が顕在化しています。2025年には、大規模な森林火災も発生しました。地球環境の劣化は、人間社会が森林や土壌、水、鉱物などの自然資本を大量に消費することで発展してきたことに一因があります。持続可能な未来社会の構築には、自然資本の保全と社会の発展の両立に向けて、資源を消費し廃棄する直線型経済から循環させる循環型経済（サーキュラーエコノミー）への転換が求められています。温室効果ガスの吸収源として地球温暖化の進行を緩和する森林とともに、再生産可能な資源の木材は、循環型経済において重要な役割が期待されています。

森林総合研究所は、2025年に創設120年を迎えた森林・林業・木材産業・林木育種に関する基礎から応用、開発までの研究を、分野横断的、総合的に行う試験研究機関です。自然科学から、森林や林業に関わる制度や経済、山村社会などの社会システムを対象とした社会科学までの研究を行っています。自然資本の価値を高め、自然生態系の保全と経済活動とが調和した持続可能な社会システムを作り上げていくためには、科学的なデータに基づいた社会的合意形成が必要です。森林総合研究所は、将来世代も森林の恩恵を享受できるように研究を推進して参ります。ステークホルダ―の皆様のご理解とご協力を賜ることができましたら幸いです。

国立研究開発法人森林研究・整備機構 理事長
森林総合研究所 所長 丹下 健