ランドサット衛星画像を利用し土地被覆図の精度を向上

田中 真哉（森林管理研究領域）、高橋 與明（森林総合研究所 九州支所）、齋藤 英樹（森林管理研究領域）、粟屋 善雄（岐阜大学流域圏科学研究センター）、家原 敏郎（森林管理研究領域）、松本 光朗（研究コーディネータ）、酒井 徹（総合地球環境学研究所）

Journal of Forest Planning（森林計画学会英文誌）、18巻1号掲載予定（2012年9月発刊予定）

京都議定書など森林の炭素吸収量の国際的な報告では、森林の分布を示した土地被覆図の作成が重要な要素であり、京都議定書報告の検証や吸収量の将来予測のために、高い精度のマッピング技術の開発が求められています。
そこで本研究では、土地被覆図の精度を高めるために、複数のランドサットETM+画像と一定の間隔で測定された多数の地上データを用いて、画像解析により土地被覆図を作成する手法を開発しました。また、この手法を用いて2時期および3時期のETM+画像から土地被覆図を作成し、その精度を比較しました。その結果、対象とした北海道東部と九州南部ともに3時期のETM+画像による土地被覆図が高い精度を持つこと、落葉林の比較的多い北海道東部で特に精度が向上することが明らかになりました。
これらの結果から、多くの時期のETM+画像の利用が精度向上に有効であることが示されました。多くの時期の衛星画像と本手法を利用することで、作成する土地被覆図の精度を向上させることが可能となり、京都議定書報告の検証や吸収量の将来予測をより確かなものとすることが期待できます。